この記事では、学歴が就活の選考の過程でどのように影響するのかをお伝えします。Fラン・中堅大学以下の学生が就活で成功するための方法を探って行きましょう。
「就活に学歴は関係ない」は嘘。学歴フィルターの存在を知ろう
企業に「学歴は選考に関係ありますか？」、「高学歴の方が受かりやすいですか？」等の質問をしても、きっと「学歴だけで落とすことはない」、「就職活動に学歴は関係ない」等の
答えが返ってくるでしょう。
しかしその答えは建前です。企業が「弊社は学歴で学生を判断し、選考の合否を決める」と明言することは、企業イメージを大きく悪化させるおそれがあります。実際に学歴を採用活動の重要指標にしていたとしても、企業がそれを公に認めることは恐らくありません。
実際には、就職活動において志望者の採用・不採用を判断する際に、一定レベル以上の大学に在籍しているかという基準で決定する”学歴フィルター”というものが存在します。
書類選考や説明会への参加など、選考のタイミングで学歴によって学生を選別する企業が多く存在します。
企業に匿名で調査を実施し、存在が濃厚になる学歴フィルター
新卒採用担当者を対象にした、匿名の調査結果などを見ると学歴フィルターの存在が明るみに出てきます。
今回は、株式会社アイデムが、2018年卒学生の新卒採用を行う企業の新卒採用担当者を対象に実施した調査の結果を参照してみます。
引用：「株式会社アイデム－人と仕事研究所：新卒採用に関する企業調査」
「2018年卒新卒採用活動において、学生の属性や特徴に対してフィルターを設けているか」という問いに対し、フィルターが「ある」と答えた企業は46.5％と半数近くに上りました。
また、フィルターが「ある」と回答した企業にその内容を聞くと、「学部・専攻」43.8％、「学歴・学校名」37.6％で学歴に関係するフィルターが上位1,2位を占めることが分かりました。
この「学歴フィルター」を、企業は選考のどのような場面で登場するのでしょうか？
学歴フィルターの4つの活用方法
学生を学歴で選別する「学歴フィルター」の活用方法は主に、以下の4つに分けられます。
- 書類選考で落とす
- セミナーや説明会に参加させない
- リクルーターをつけない
- 連絡の優先順位を下げる
それぞれの選別方法を詳しく見ていきましょう。
学歴フィルターの活用方法① 書類選考で落とす
選考に応募するための履歴書やES（エントリーシート）などを提出しても、企業が定める一定水準以上の学歴の学生以外は、問答無用で落とされてしまいます。
履歴書やES（エントリーシート）に、高難度の資格を保有している事実や素晴らしい実績を記載していようと、学歴が企業の定める水準に見たなければ通過しません。
選別の際は、システムによって自動で出身大学名をもとに選考を行うので、一生懸命に書いた履歴書やES（エントリーシート）が読まれないまま選考落ちします。
学歴フィルターの活用方法② セミナーや説明会に参加させない
企業が定める一定水準以上の学歴の学生のみをセミナーや企業説明会に呼び、それ以外の学生が申し込んでも、常に満席と表示されたり、抽選落ちとなったり、そもそもセミナーや説明会にすら参加することができません。
過去に、学生が「いわゆるFランの学生」と「高偏差値の大学の学生」というように、複数のアカウントを用いて同一の説明会に同タイミングで申し込んだ事例が話題になりました。「Fランの学生」として登録したアカウントでは「満席」と表示され、「高偏差値の大学の学生」として登録したアカウントでは予約ができたといった事実が、SNSで拡散されたこともありました。
学歴フィルターの活用方法③ リクルーターをつけない
過去に採用実績の多い大学に所属する就職活動生が有利です。大学のOBがリクルーターとして後輩に直接会い、就職活動の相談や質問会という形で選考が行われます。
もちろん、同じ大学出身者ではない社員がリクルーターとして配属されるような例外も受けられますが、一般的には採用実績が少ない大学の学生に、リクルーターはつきにくい傾向にあるといえるでしょう。
また、リクルーター経由のみでしか進むことができない独自の選考ルートも存在するようです。
学歴フィルターの活用方法④ 連絡の優先順位を下げる
高い偏差値の大学所属の学生には早い段階で連絡し、低い偏差値の大学所属の学生にはその後に連絡するというものです。
学歴を基準に連絡の優先順位を設定する手法です。人事部にも対応できる人数の限界があるため、面接をはじめとして、インターンシップや説明会において参加人数に上限を設けなければいけません。
優先したい高学歴に人事部の労力を集中させ、優秀な学生を早期に確保するのが狙いです。
そもそもなぜ学歴フィルターが存在するのか？
大企業や有名企業への応募者数は万単位です。応募者数が万単位となってくると、決められた期間内に全員分の履歴書やエントリーシートをチェックし、面接している余裕はありません。
限りある時間の中、万単位の応募者数から入社後活躍してくれる学生を効率よく選別し、合否を判断するためにも、応募者を絞り込む1つの基準として「学歴」を取り入れています。
企業側としても「学歴が高い=優秀」とは必ずしも思っていません。ですが、応募者全員と1人1人話をして選考することが不可能な大企業や有名企業では、書類選考やエントリーの時点である程度応募者の数を絞らねばならず、その際の判断基準となるものが学歴くらいしかない、というのが現実です。
また、学歴が高い人は一定期間勉強に打ち込み、継続して努力した人という評価もできるため、ある程度信用のできる基準として使われています。
自分の大学は大丈夫？どこまでが学歴フィルターに引っかかるの？
では、一体どこまでの大学が学歴フィルターによって排除されてしまうのでしょうか。
学歴フィルターをもうけているのは全企業ではない
学歴フィルターをもうけているのは、大企業や有名企業など選考の効率化をはかる必要のある企業など、一部企業に限られます。
また、学歴フィルターをもうけていたとしても、どの大学まで採用されるのかは企業によって異なります。
学歴フィルターをもうける企業4タイプ
学歴フィルターをもうける企業は主に4タイプあります。
- コンサル・総合商社・外資系投資銀行・資産運用会社
- 東証一部上場の一流大企業で有名なもの
- 東証一部上場の大企業
- 東証一部上場企業・非上場の中堅企業
あくまでざっくりとしたイメージになりますが、1から順に学歴フィルターの基準はゆるくなります。
1.コンサル・総合商社・外資系投資銀行・資産運用会社
1は、ゴールドマンサックスやマッキンゼー、四大商社やメガバンクなどトップティア企業が該当し、東京一工（東大・京大・一橋・東工大）や、早慶の一部の学部（法律・経済・政治・理工）でないと足切りされる可能性があります。
2.東証一部上場の一流大企業で有名なもの
2は、明治やタカラトミー、ANAなどの、テレビCMを実施し、国民に広く知られている日系大手企業が該当します。
知名度が高い企業である分、応募者側も志望度はそこまで高くはないが知っている企業なのでととりあえず応募するといったケースも多く、選考の効率化をはからねばならないような企業がこちらに当てはまります。
1の大学に加え、早慶、旧帝大などは通過する確率が高く、MARCHや関関同立などは足切りされる場合があります。
3.東証一部上場の大企業
3は、メガバンク・地銀などが該当します。
このあたりはMARCHや関関同立は通過する確率が高く、日東駒専や産近甲龍あたりは落ちている人が多く見受けられます。
4.東証一部上場企業・非上場の中堅企業
4は、専門商社大企業の系列会社や子会社が該当します。
日東駒専、産近甲龍、4工大（芝浦工業、東京都市大、東京電機、工学院）など通過しているイメージです。
まとめ
学歴フィルターが存在するのは一部の有名企業です。自分の手元にある選択肢と向き合いつつ、自分の軸を見つめ直してネームバリュー以外で企業を選ぶのが大切です。
