第二新卒は何歳まで？年齢以外にもある2つの判断基準や転職成功のポイントを徹底解説

第二新卒の定義は一般的に25歳前後といわれています。しかしこれはあくまで一般論であり、企業や就職・転職を支援するエージェントによって、何歳までを第二新卒とするのかは判断が分かれているのが実情です。

企業によって「20代全般」、「最終学歴から3年以内」、「就労経験が3年以内」など、その区切り方や応募条件は多岐にわたります。

ただし、2010年に厚生労働省が発表した「青少年雇用機会確保指針（*）」で、既卒3年以内は第二新卒も新卒と同じ枠での応募を可能とすることを企業側に要請していることからも、「既卒3年以内」というのが一つの目安になりそうです。

本記事では、第二新卒者の基準となる年齢、最終学歴、就労経験について説明します。

（*）厚生労働省｜青少年雇用機会確保指針

第二新卒の定義は、企業によって異なるため、転職エージェントを利用して応募できる求人を紹介してもらうことがおすすめです。なかでも、マイナビジョブ20’sは、25歳以下の転職支援に強みを持っており、自分に合う企業を探したい第二新卒に適したサービスです。

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第二新卒者の定義①：「年齢」で判断

結論からいうと、第二新卒の定義を年齢で明確に区切ることは難しいです。

企業によっては応募条件として「おおむね●●歳まで」としていることはありますが、厳格とは言えません。

余談ですが、2007年から労働者の募集および採用における年齢制限禁止の義務化により、正当な理由なく、年齢を理由に応募や採用の可否を決めてはならないことになっています。

そのため、第二新卒の年齢制限も目安としていることが多いです。

一般的な第二新卒は25歳前後

一般的に第二新卒の年齢上限が25歳前後とされるのは、厚労省が提言している「既卒3年以内」が根拠になっています。

4年制大学にストレートに入学、卒業すれば、3年後は25歳だからです。

ただし企業によっては3年の間に就労経験があるか、ないかで呼び方を変えていることがあります。

よって同じ25歳前後であっても、応募の際は条件が「第二新卒か既卒か」確認しておきましょう。

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企業によっては20代全般という場合もある

企業によっては、20代全般を第二新卒として考えている場合もあります。

ここで「20代全般ならチャンスが広がった！」と早合点しないように気をつけましょう。年齢上限が上がるということは、ライバルも増えるということを意味するからです。

大学を卒業して22歳の新卒入社した場合、28・29歳にもなれば、中堅社員として活躍している頃。人によっては役職に就いていたり、重要なポジションを任されていることもあります。

もはやこの辺りになれば、第二新卒の就職活動というよりはキャリアアップのための転職活動といえますが、そういう人と戦わないといけないということです。

もちろんチャンスがない訳ではありませんし、年齢に縛られすぎずに採用したいという企業の意志も垣間見えるので、挑戦する価値はあります。

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第二新卒者の定義②：「最終学歴修了後から3年以内」で判断

第二新卒者の定義を、最終学歴修了後からの年数で決めているケースもあります。その年数はおおむね3年以内としていることが多いです。

つまり、最終学歴によって第二新卒の年齢は以下のように考えることができます。

それぞれのケースのポイントについて解説します。

高卒の第二新卒の特徴と期待されていること

最終学歴が高校の場合でも、卒業後3年以内は第二新卒として扱われます。

高卒の第二新卒に期待されることと言えば、他社の社風に染まりすぎていないフレッシュさ、長期就労によるスキルの向上、社会経験を積んだことによる即戦力です。

第二新卒とはいえ、高校卒業後3年でも21歳ですから、会社の中では超若手になります。かつ、社会人としての基礎やマナーが身についていると期待されているのです。

なお、厚生労働省が発表している「新規学卒者の離職状況（2016）*」によると、高卒の3年目までの離職率は39.2％にものぼります。

およそ4割もの人が離職をしているということは、それだけ再就職や転職活動をしている人が多いので、企業側も慣れているはずです。

とはいえ、あまりにも短期に転職を繰り返すと、採用側への印象が悪くなってしまうので、若いといえども転職活動は慎重に行いましょう。

（*）厚生労働省｜新規学卒者の離職状況

大卒の第二新卒の特徴と期待されていること

最終学歴が大学の場合、卒業後3年以内の要件に当てはまる25歳前後が、第二新卒の年齢上限といえます。

正社員、派遣社員、アルバイトなど、3年間の就労形態は問わないケースが多いですが、企業によっては条件があるので応募前に確認してください。

また3年間無職でも第二新卒として応募できるケースと、無職の場合は「既卒」として別枠で募集されることもあります。

大卒の第二新卒が期待されていることといえば、基本的には社会人としての基礎が身についていることと、会社を支える人材として長く働いてもらうことです。

面接の際には、たとえ短くても社会人経験や今後の抱負を伝えられると良いでしょう。

「新規学卒者の離職状況（2016）*」によれば、大卒の3年目までの離職率は32.0％です。3人に1人が辞めるということは、それだけ第二新卒にもチャンスが回ってくる可能性があるということですが、第二新卒での転職のチャンスは1回と思いましょう。

20代で頻回に転職を繰り返していると「続かない人」と見なされるかもしれないからです。第二新卒での転職を成功させるなら、転職エージェントなどプロの力を借りることも検討してみてください。

（*）厚生労働省｜新規学卒者の離職状況

院卒の第二新卒の特徴と期待されていること

院卒の第二新卒と言えば、おおむね27歳前後がボーダーです。しかし、実際は26歳くらいが最終ラインといわれています。

というのも、そもそも院卒に期待されているのは「高い専門性」です。そのために大学卒業からさらに2年専門教育を受けています。

ただ企業側から見たとき、たとえ大卒でも27歳ともなれば4〜5年自社で働いており、それなりの専門性が身についているわけです。

現場力・経験ということを加味すれば、他社での社会人経験2〜3年の27歳よりも、自社で4〜5年仕事をしてきた27歳の社員の方が重宝されるでしょう。

場合によって第二新卒枠ではなく、30歳前後の社会人経験が豊富な人の枠で競争しなければならないかもしれません。

このように院卒が第二新卒枠で転職するには高いハードルが存在します。せっかく身につけた高い専門性を活かすためにも、転職エージェントに相談して、クローズドな案件を紹介してもらうのがおすすめです。

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第二新卒者の定義③：「就労経験」で判断

「最終学歴修了後、就労経験が3年以内」のように、年齢や学歴によらず、就労経験の年数が条件になっていることがあります。

正社員、派遣社員、パート、アルバイトなど就労経験の形態は問わないことが多いです。

ここで重要なのは、就労形態よりもその仕事であなたが何をしてきたかです。

正社員でもただ決まった時間に会社に行って最低限の仕事をこなしていたのと、アルバイトでも自発的に行動して売り上げを伸ばしたのとでは、後者の方が採用担当者の印象が良いでしょう。

3年の間に複数の仕事に就いた場合も、伝え方に工夫が必要です。ただたくさんの職に就いたというだけでは、飽きっぽい人、辛抱強く仕事を続けられない人と思われる可能性があります。

しかし、「自分には●●という目的があり、それを達成するためのスキルを身につける目的で△△と■■という仕事にそれぞれ1年半ずつ従事した」と言えば、「目的を持って仕事に取り組める人」と評価を受けられるかもしれません。

定義を年齢等ではなく「就労経験」としていることから、社会人としての基礎や仕事への姿勢、即戦力が求められているということを意識してください。

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第二新卒が転職を成功させるためのポイント

第二新卒が転職を成功させるためには、次のポイントを押さえることが大切です。

以下では、5つのポイントについて解説します。

退職・転職理由を明確にする

第二新卒が転職を成功させるためには、退職・転職理由を明確にする必要があります。面接官は第二新卒に対して、「再び短期間で辞めてしまうのでは」という不安を抱いているためです。

退職・転職理由を明確にするためには、「なぜ退職・転職に至ったのか」を深掘りすることが大切です。例えば、人間関係が悪くて退職する場合、転職理由は「チームワークを活かせる職場で働きたい」「風通しのよい環境で意見を出し合いながら業務を進めたい」などがよいでしょう。

なお、退職・転職理由は、必ず前向きに伝えることをおすすめします。職場に不満があったとしてもネガティブな内容で伝えてしまうと、面接官に与える印象が悪くなります。

社会人に必要な基本的なマナーや知識があることをアピールする

第二新卒が転職を成功させるポイントとして、社会人に必要な基本的なマナーや知識をアピールすることが挙げられます。

企業が求める社会人マナーとは、ハキハキとあいさつする・時間を守る・報告連絡相談を徹底する・コミュニケーションを円滑にとれることなどです。

例えば、「業務に取り組むときは先輩や上司と連携をとりながら進めてきた」と伝えられれば、報告連絡相談を大切にしている人だと、面接官に評価してもらえるでしょう。

社会人マナーをアピールするときは、「社会人として必要なマナー・知識を身につけました」と伝えるだけでなく、エピソードを交えて話すと説得力が高まります。

短期退職に至った原因・反省・今後の対策まで言えるようにする

第二新卒が転職する際は、短期退職に至った原因・反省・今後の対策まで言えるように準備することが大切です。面接官からは、必ずといってよいほど「なぜ短期退職したのですか」という質問が投げかけられます。

原因・反省・今後の対策まで言えるようにするためには、「なぜ・なぜ」を繰り返して、自分の行動を振り返ることが重要です。

例えば、イメージと実際の職場にミスマッチが生じていたことが原因で退職する場合、反省点は企業研究が甘かった点になると考えられます。

今後の対策として伝えるべき内容は、同じ失敗をしないように、自己分析を通じて自分に合う企業を厳選したこととなるでしょう。

仕事を続けながら転職活動を行う

第二新卒が転職を成功させるためには、仕事を続けながら転職活動を進めることが重要です。退職してから転職活動を進めると、数週間から数ヶ月は無職の期間ができます。

もし、転職先が思うように見つからなければ、貯金を取り崩す生活になるほか、転職できないことによる不安や焦りが生じます。

不安や焦りによって転職先を妥協して選ぶと、ミスマッチする可能性がゼロではありません。働きやすいと思える企業と出会えなければ、転職を繰り返すことになり、悪循環を招きます。

第二新卒がキャリアを台無しにしないためには、仕事を続けながら精神的に安定した状態で転職先を探すことがおすすめです。

第二新卒向けの転職エージェントを利用する

転職エージェントを利用することも、第二新卒が転職を成功させる方法の一つです。なかでも、第二新卒向けの転職エージェントでは、「未経験OK」「第二新卒歓迎」と記された求人のなかから、キャリアアドバイザーが求職者の適正に合う転職先を厳選して紹介します。

20代の転職事情に精通しており、第二新卒が抱えるキャリアの悩み・不安に答えることも可能です。

求人サイトやハローワークで転職活動を進める場合、自分の力で求人を見つける必要があります。不安や迷いが生じたとしても、相談できる相手はいません。

第二新卒で初めての転職は、転職サポートのプロである転職エージェントに頼ることがおすすめです。

社会人経験が2年あれば一般転職も可能

第二新卒のなかでも、社会人経験が2年程度ある方は、一般の中途採用に応募することもできます。社会人経験を2年程度積んでおけば、基礎的なマナーだけでなく、経験やスキルが身についていると考えられるためです。

特に、業務を独り立ちして進めている方であれば、第二新卒の求人よりも一般の中途採用をする求人へ応募するほうがキャリアアップしやすくなるでしょう。

経験やスキルを活かしたい第二新卒は、同業種・同職種を狙うことが大切です。現職の経験やスキルを評価してもらいやすくなるため、内定を得られる可能性が高くなります。

転職したい第二新卒は、まずは、求人サイトや転職エージェントにどのような求人が掲載されているのかをチェックしましょう。求人を確認するなかで、第二新卒の求人と一般の中途採用をする求人のどちらが自分に合っているのかを比較する必要があります。

第二新卒での転職を考える人におすすめの転職エージェント

転職を考えている第二新卒におすすめの転職エージェントは次の3つです。

ここからは、それぞれの転職エージェントの特徴を解説します。

マイナビジョブ20’s｜未経験転職を目指す第二新卒におすすめ

名前	マイナビジョブ20’s
料金	無料
求人数	公開求人：- 非公開求人：- （2023年12月14日現在） 今の求人数：公式HP参照
対象年代	20代
対象エリア	全国
オンライン面談	可
得意分野・業界	全業界全業種
公式HP	https://mynavi-job20s.jp/

マイナビジョブ20’sは、20代の転職を専門にサポートしている転職エージェントです。累計利用者数は39万人を突破しており、そのうち75％以上が25歳以下の第二新卒となっています。

マイナビジョブ20’sの魅力は、未経験OKの求人を数多く取り扱っていることです。全体の75％以上が未経験OKの求人で、キャリアチェンジを目指しやすくなっています。

マイナビジョブ20’sでは、世界中で年間数千万人が受検する適性検査を受けられます。自分に合う仕事が何なのか見つめ直すところから始めたい方は、適性検査を受検できるマイナビジョブ20’sを利用することがおすすめです。

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▼マイナビジョブ20’sの口コミ

＼第二新卒の多くが利用している／

キャリアスタート｜年収アップを叶えたい第二新卒におすすめ

名前	キャリアスタート
料金	無料
求人数	公開求人：- 非公開求人数：- (2024年1月12日現在) ※今の求人数：公式HP参照
対象年代	10代後半から30代前半
対応エリア	全国
オンライン面談	可
電話番号	070-1202-4387 ※登録後、上記番号から電話がかかってきます
得意分野・業界	第二新卒など、若手の転職支援に特化
公式HP	https://careerstart.co.jp/

キャリアスタートは、年収アップに強みを持つ第二新卒・既卒・フリーターなどの転職支援を中心に行なっているエージェントです。2020年4月から2023年3月までの2年間における利用者の年収アップ率は、83％を記録しています。

なかには、前職と転職先で100万円以上も年収アップした方も存在します。第二新卒であっても、年収アップを見込める転職ができる点は、キャリアスタートの大きな魅力です。

キャリアスタートでは、面談から求人紹介までを素早く進めるため、転職活動を効率的に行えます。年収アップを実現するほか、できるだけ早く転職したい方は、キャリアスタートへ登録しておきましょう。

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▼キャリアスタートの口コミ

＼年収アップを見込んだ転職ができる／

doda｜経験やスキルを活かしたい若手におすすめ

名前	doda
料金	無料
求人数	公開求人：228,221件 非公開求人：- （2023年12月14日現在） 今の求人数：公式HP参照
対象年代	20代～60代
対応エリア	全国
オンライン面談	可
得意分野・業界	全業界、全職種
公式HP	https://doda.jp/

dodaは、エージェントサービスとスカウトサービスの両方を利用できる転職サービスです。常時20万件以上の求人を取り扱っており、さまざまな企業を比較しやすくなっています。

「年収500万円以上」「研修制度充実」など、第二新卒にとってキャリアアップしやすい求人が多いことは、dodaの特徴の一つです。

dodaでは、転職支援サービスだけでなく、診断・書類作成ツールを用意しています。例えば、「自己PR」発掘診断を使えば、自分の強みを洗い出しやすくなります。第二新卒のなかでも、一般の中途採用へ応募したい方にdodaはおすすめです。

>>公式HPを見る

▼dodaの口コミ

＼一般の中途採用を目指したい第二新卒向け／

まとめ：第二新卒はおおむね最終学歴から3年以内

第二新卒の年齢は、厚生労働省の提言にしたがい、最終学歴修了からおおむね3年以内と定義している企業が多いです。

そのため、大卒を基準とした時、25歳前後というのが一定のボーダーラインといえます。

とは言え、企業によって20代全般、就労経験が3年以内というように独自の条件を設けている場合も多いので、転職の際には事前リサーチが必要です。

事前のリサーチ、より自分の適性や条件にマッチした転職を成功させるには、転職エージェントを活用するのも手です。

第二新卒が転職する際は、マイナビジョブ20’sを利用することがおすすめです。マイナビジョブ20’sは、登録者の75％以上が25歳以下となっており、第二新卒の転職支援に強みを持っています。

＼第二新卒の多くが利用している／