パワハラ上司を潰す！職場内・外で上司を合法的に潰す方法

上司から受けている日々のパワハラで心が疲弊すると「潰してやる」と荒々しい気持ちになることもあるでしょう。

本記事では、年月を経ることなくパワハラ上司と戦い勝つための合法的に潰す方法をまとめました。

記事には仕返しする際のリスクも掲載しているので、メリットとデメリットを考慮した上で行動してみてください。

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パワハラ上司の特徴

厚生労働省はパワハラを以下のように定義し、6つのタイプに分けています。

あなたの上司のパワハラは次の6タイプのいずれかに該当するのではないでしょうか？ パワハラをして部下に実害を与える上司は、一般的に普通とは呼べない性格でしょう。

しかし、上司である以上、どんなに酷い人間性であってもまともに取り合わざるを得ません。

ただ、仕返しや潰しを考える前に、避けられるのであれば徹底的に避けてください。

正面から対応すると、思っている以上に精神も体力も消耗するからです。 「それでも構わない」「それでも許せない」のであれば、きちんと前準備を整えてから戦いましょう。

(*)厚生労働省｜NO パワハラ

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パワハラ上司を潰すための前提条件

パワハラ上司を潰すためには、事前準備をしておきましょう。 事前準備をしっかりすることで、後に行動に出る際の説得力が違うからです。

また、万が一後の裁判をするときにも有利に働くことがあります。

自分に落ち度はないか確認する

まずは自分に落ち度がないのか、確認してみましょう。 なぜパワハラをされているのか、思い当たる原因があれば解消してください。

それでも攻撃が続くのであれば、上司もいい訳できません。 完全なるパワハラです。

落ち度は、自分では気付き辛いものです。 同僚や他の部署の上司に協力してもらい、落ち度を確認しひとつずつ潰していくといいでしょう。

 

味方してくれる人を集める

パワハラは自分がされていると感じたら、パワハラになりえます。

しかし、客観的にみて明らかにパワハラをされている状態かを認識されることも大切です。

主観だけでは説得力が足りずに、主張しても独りよがりになる可能性が高いからです。

同僚や上司の上司であったり、他部署の上司など味方を作っておきましょう。

相談すれば目を光らせてくれますし、本当に酷いものであれば影ながらあなたの味方をしてくれることもあります。

ただし、相談する人や相談方法には気をつけましょう。

上司の身近な人やあなたと相性の悪い人だと、パワハラ上司に肩入れされることがあるからです。

相談方法は感情を入れずに出来事だけを伝えると、余計なもめ事に発展しにくく、相談された方が上司の接し方が指導の域を超えているか判断しやすいでしょう。

録音や録画の証拠を残す

パワハラをされていても、証拠がなければパワハラと証明できません。

自分を含めて、周りが声高に叫んでいても直接的な証拠がないと、はぐらかされる可能性もありますので、証拠を残しておきましょう。

可能であれば録画がいいですが、録音でも充分証拠になりえます。

スマホで録音アプリを導入すれば、ポケットやかばんに入れながら簡単に録音できるため、おすすめです。

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職場内でパワハラ上司を潰す方法と注意点

ここでは、職場内でパワハラ上司を潰す方法を紹介します。

上司の上司や人事部に相談する

証拠をそろえた上で、上司の異動や評価の決定権を持っている人に相談をしましょう。

相談すれば、話し合いになるため、証拠を提示してください。 まともな企業であれば、時間はかかるものの対応してもらえるはずです。

ただ、担当によっては「次の異動願いの提出まで待ってください」と悠長なことを伝えてくる場合もあります。

緊迫した状況であることが伝わりやすいように、真面目な顔をするなど雰囲気作りは大切にしてください。

パワハラ上司を潰す注意点

相談する際の注意点は「上司を潰したい」などと直接いわないことです。

コンプライアンスを気にかける一般的な企業であれば、パワハラの証拠が提示された時点で、上司の評価が悪くなったり、なにかしらの処置が行われるからです。

悪口をいって、自分の株を下げる必要はありません。 相談相手を間違えると話をうやむやにされることもあったり、とどまるように提案されることもあります。

また、もし上司が会社で必要とされている場合は「話を取り下げないと会社としても上司を守るために法的措置をとる」と警告・脅されることがあります。

証拠づくりのために事前に複数人に相談しておき、相談のときにも録音はかかさずにしましょう。

社内で相談したという事実があれば、労働基準監督署を動かす要因にもなります。

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職場外でパワハラ上司を潰す方法

ここでは、職場外でパワハラ上司を潰す方法を紹介します。

• 労働基準監督署に相談する
• 法的機関を頼る

労働基準監督署に相談する

社内で相談をしても解決しなかった場合は、労働基準監督署（労基署）に相談しましょう。

パワハラを受けている証拠と社内で相談した事実を伝えることで、措置が行われることもあります。

労基署が対応すればパワハラ上司の評判は地に落ち出世は絶望的で、会社に在籍していられない環境ができあがるはずです。

ただ労基署に相談すれば、会社にも多少の迷惑がかかります。

社内で相談した後すぐに労基署に行くのではなく、社内で対処してもらえるのかどうかを確認した上で動くようにしてください。

社内でパワハラ上司の進退を議論している場合があるからです。

対応を待たずして労基署に行くと、被害者であるあなたにも悪影響が飛び火する恐れがあるため、注意して行動してください。

注意点

労基署への相談で留意しておくことが、必ず対応してもらえないということです。

労基署は基本的に国の機関であるため、民事不介入です。

相談すれば改善されると考える人は多いですが、注意だけにとどまって是正されないケースもあります。

たとえば、会社によっては、是正勧告が出ているにもかかわらず、法的な拘束力がないため、会社判断として従わないこともあるようです。

しかし、多くの会社は労基署の是正勧告に従います。

パワハラや社内での対応が悪質であると認められれば、是正勧告が出る場合もあるので相談は必ずしてください。

 

法的機関を頼る

社内で相談しても、労基署に相談しても対応してもらえない場合は、最終手段として法的機関を頼る必要があります。

パワハラは労働審判や民事訴訟になる可能性があり、訴えれば損害賠償を求めることができます。

内容が悪質な場合は侮辱罪や暴行罪などの刑事告訴も視野に入るでしょう。

具体的に抵触する刑法は、次の通りです。

第二百三十一条　事実を摘示しなくても、公然と人を侮辱した者は、拘留又は科料に処する。

引用元：刑法│e-Gov法令検索（侮辱）

第二百八条　暴行を加えた者が人を傷害するに至らなかったときは、二年以下の懲役若しくは三十万円以下の罰金又は拘留若しくは科料に処する。

引用元：刑法│e-Gov法令検索（暴行）

労働審判が下りれば上司の評価は絶望的で、今後の出世に大きく響くでしょう。

そして、会社にもパワハラを放置した責任問題を問える可能性が出てきます。

よってあなた自身も会社に在籍しづらくなるでしょう。

そのため、訴えるのであれば退社する覚悟をもって挑んでください。

会社に恩義があり、会社の責任問題を問いたくない場合はあらかじめ法的機関に相談してきましょう。

 

法的機関を頼る場合の費用例

法的機関を頼る場合の、費用の一例を紹介します。

法的機関に頼れば、弁護士に支払う報酬などの各種諸費用がかかります。

損害賠償でお金が入ってくる可能性もありますが、無罪だと入ってこない可能性もあるため、かかった費用をすべて自腹で払う可能性もあります。

そのため、いきなり訴訟を起こすのではなく、あらかじめ相談するにたる事案かどうかを弁護士に相談してください。

初回の相談料を無料にしている事務所や地方自治体によっては、弁護士の無料相談を催しているところもあるため、積極的に活用するといいでしょう。

 

パワハラ上司を間接的に潰すには転職もあり

理不尽なパワハラ上司を潰すために行動に移すことは、あなた以外の人にも役立つかもしれません。

しかしパワハラ上司を潰すという行動に移せば、社内でも目立つ存在になり「いざとなればあいつは危険」と、はれものを扱うような存在になる可能性があります。

そのためもし我慢できるなら、異動で直接関わらない部署への配置換えを待っているのが現実的です。

ただ、どうしても我慢できない場合は、潰す以外の選択肢として転職を検討してもいいでしょう。

転職をして新しい職場でイキイキと働けば、パワハラ上司の働き方や存在を間接的に潰すことになり、自分が上司になったときに「パワハラ上司のようにはならない…！」と、将来積み上げていくキャリアの踏み台にすることもできるからです。

潰すために時間を割くのではなく、その時間や悔しさを糧として、仕事に活かしてみてはいかがでしょうか。

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