転職コラム

転職で許される空白期間が180日である根拠とブランクをリカバリーする方法を解説!

退職してから一年が過ぎたから、どの会社も雇ってくれないかも…
諸事情があって空白期間が出来てしまった…

会社を退職してから次の会社へ就職するまでの給料は入らず、日々減りゆく預貯金に不安になりますよね。

そんな不安から抜け出すためにもなるべく早く転職したいところです。

しかし、諸事情があって空白期間ができると、それが足かせや不安になって、思うように転職活動に精を出せないことも少なくありません。

では、いったいどれほどの空白期間が面接で問題視されるのでしょうか。

本記事では離職から転職までの空白期間がリクルート活動でどれほどマイナスに働くのかという疑問に答えつつ、空白期間ができた際のリカバリーの方法についても解説します。

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転職で許される空白期間

空白期間とは「会社を退職してから次に就職するまでの働いていない期間」です。本章では転職する際に許される一般的な空白期間と、勤続年数によって変わる許容範囲について解説します。

  1. 空白期間の一般的な目安は180日
  2. 勤続年数によって変わる空白期間

空白期間の一般的な目安は180日

転職活動で許される空白期間は諸説ありますが、ここでは半年(180日)と定義します。その理由は自己都合退職をしてから、待機期間3ヶ月を経過した後、失業保険給付開始から90日間基本手当が受け取れるからです。

つまり「前職をやめてから半年間は手当を受ける権利を持っている≒空白期間としてある程度許容される」ということです。

また労働政策研究・研修機構の調査(*)でも、約6割の人が半年で求職を終えているという調査結果も出ており、転職で許される空白期間は半年を一つの基準と考える根拠になります。

なお、会社都合退職は給付期間に多少違いがありますが、空白期間については自己都合退職と同様に考えて支障はないでしょう。

(*)独立行政法人 労働政策研究・研修機構| 2016年度中高年齢者の転職・再就職調査における調査

勤続年数によって変わる空白期間

先ほど空白期間の目安を半年に定義しました。しかし、基本手当の日数が被保険者期間(勤務日数)によって変化するため、必ずしも全ての人に空白期間が半年である目安が適用されるわけではありません。

自己都合で会社を辞め、転職活動をする場合の基本手当の日数は、被保険者期間(勤務日数)ごとに以下のとおりです。

  • 10年未満:90日
  • 10年以上20年未満:120日
  • 20年以上:150日

ここに載っているのは一例で、長い人では330日分支給されることもあります。

たとえば20〜30代前半で転職活動を行い、被保険者期間は10年未満と仮定すると「待機期間3ヵ月+失業給付の支給期間3ヶ月=180日」が、空白期間として許される範囲といえます。

また、30代前半〜30代後半で転職活動を行い、被保険者期間は10年以上20年未満と仮定すると「待機期間3ヶ月+失業給付の支給期間4ヶ月=210日」が、空白期間として許される範囲です。

次章からより具体的でわかりやすい、年齢別の転職で許される空白期間を見ていきましょう。

【年齢別】待遇アップのための転職で目安となる空白期間

前章で許される空白期間の目安について解説しましたが、それはあくまでも“許される”期間。許されるからといって、やみくもに空白期間を作るのはおすすめできません。

ましてや待遇やステップアップのために転職をするのであれば、一定の競争を覚悟しなければなりません。

そこで本章では20代・30代・40代の3つの年代それぞれに対し、待遇アップのための転職で目安となる空白期間を解説していきます。自分に当てはまる年齢の部分をチェックしてみましょう。

なお、空白期間が一年以上に及ぶ場合は、”空白期間が一年以上に及ぶ場合の3つのリカバリー方法”にて後述しているので、そちらを参考にしてください。

20代は3ヶ月程度

20代後半までの人が転職する場合、空白期間はおおよそ3ヶ月程度が目安とされています。20代は将来性がある上に企業風土にも染まりやすく、多くの企業が採用したいと考えていることから、転職までの空白期間が短くなっています。

20代の転職期間はおおよそ1〜3ヶ月と短期的に決まる場合が圧倒的です。転職までの期間に関するデータ(*)によると、1ヶ月半以内で42.9%、3ヶ月以内で47.6%と、1〜3ヶ月以内で全体の9割もの求職者が転職したことがわかっています。

このように20代は、他の世代よりも早く転職先が決まりやすいことからも、企業から許される空白期間は3ヶ月程度だといえるでしょう。

(*)エンジャパン|転職活動期間に関する調査

30代は3ヶ月から半年程度

30代も20代同様、空白期間はおおよそ3ヶ月程度が目安です。調査(*)によると30代で転職する人は、1ヶ月半程度が25%、3ヶ月程度が33%となっています。加えて半年以上、空白期間を要した人も43%にのぼり20代よりもやや空白期間が長いのがうかがえます。

上記のデータから、30代で目安となる空白期間は3ヶ月〜半年程度であるといえるでしょう。

(*)エンジャパン|転職活動期間に関する調査

40代は半年から一年程度

40代になると、転職までの空白期間は半年から一年程度が目安となります。

先ほどの調査(*)から、40代は3ヶ月以内が52%と半数を占めるものの、20代と30代よりも半年以上の割合が49%と高くなっています。

40代になるとマネジメント経験など、転職ではそれなりの経験・スキルを求められることになります。求職者側も待遇や仕事内容、企業風土などを細かく吟味する傾向が強いです。

企業側と求職者側の両方の観点からも40代はどうしても次の転職先に移るまでの空白期間が長くなりやすいといえます。

(*)エンジャパン|転職活動期間に関する調査

空白期間の説明に有効な言い回し3ケース

どの年齢でも空白期間が半年に満たないならば、空白期間が許される傾向が高いというお話をしました。しかし、空白期間が半年以上になれば、面接で理由を聞かれるのは必至です。

これは年齢に限らず聞かれるため、通過儀礼と思ってください。面接に呼ばれる時点で、合格の可能性があるため、自信を持って返答しましょう。

しかし、そこでは空白期間の正当な理由が必要になります。伝えづらいマイナスな理由は、言い回しを変えて伝えるべきです。

たとえば、遊んでいた、失業保険をもらいグダグダしていた、不採用が続いていたのなら適切な言い回しが必要でしょう。

以下でそれぞれの言い回しについて、解説していきます。

ケース1.遊んでいた

空白期間に遊んでいて、中身を掘っても面接官に伝えられることがないなら、いっそのこと遊んでいたことをそのまま伝えてみてはいかがでしょうか。

たとえば、以下の言い回しです。

今後社会人生活を続けていくのなら、これだけ自由な時間はもう取れません。したがって今しかできないと思い、一人の時間や友人と遊ぶことでリフレッシュしていました。この休息期間のおかげで英気を養えました

嘘をつかずそのまま伝えることで、正直な印象を相手に与えることができるでしょう。

ケース2.失業保険をもらいグダグダしていた

失業保険を満額もらい家でグダグダな毎日を過ごしていたのなら、以下のような言い回しはいかがでしょうか。

失業給付で生活ができている間は給付金に頼り、前職では仕事柄どうしても難しかった、まとまった時間を確保しました。旅行や本を読み、静かな時間を過ごすことで今後の社会人生活を送るにあたっての肥やしになりました

そして「今後この肥やしのおかげで貴社でも頑張っていけそうです」と次につなげ、意欲をアピールすることもできます。

ケース3.不採用が続いていた

不採用が続き、空白期間が長引いている場合、次の転職先で正直に「不採用が続いている」と伝えると、一見再就職をするために頑張っているので、そのまま伝えても良さそうですよね。しかし、決してそのまま伝えてはなりません。

なぜなら、自分に人気がなかったり、他社の面接で落ちる人材であると誤解され、採用側のイメージが悪くなるからです。

もし不採用が続いていたのなら、他社での面接状況は言及しない方が対応として好ましいでしょう。他社の選考についてではなく、なるべく応募先企業への話に焦点をあてるように話を進められれば、面接官にも好印象を与えられるはずです。

空白期間が一年以上に及ぶ場合の3つのリカバリー方法

空白期間が一年に及ぶ場合、無策ではほぼ99%面接を切り抜けられない状況です。

しかしリカバリー方法はあります。

これから空白期間が一年以上に及ぶ場合の、面接を切り抜け内定を勝ち取る方法を3つご紹介します。

  1. 一歩踏み込んだ、細かい企業分析を行う
  2. 空白期間を続け資格取得などの自己研鑽に勤しむ
  3. 人手の足りない小さな会社に就職する

一歩踏み込んだ、細かい企業分析を行う

転職活動を短期戦で考えている転職者は、ホームページ上に載っているような企業理念や従業員人数、過年度の有価証券報告書を見ている程度であり、企業分析が浅い傾向が強いです。

そのようなライバルに差をつけるのが、より細かく企業分析を行うことです。上場企業であれば、四半期の決算短信の分析、中小企業であれば与信管理支援をしている会社の指標を使うことでさまざまな分析が可能です。

たとえば、帝国データバンクや東京商工リサーチに掲載されている会社ならば、資料請求することで広く一般に開示されていない情報の入手が可能です。

詳細にいたる企業分析にくわえ、自分の強みをかけ合わせてアピールすることで、短期決戦の転職者は持ちえない説得力や信頼感を伝えられるでしょう。

空白期間を続け資格取得などの自己研鑽に勤しむ

一年ともなるとそれなりの資格が必要ですが、資格は意欲をアピールするために便利であり、取っておくに越したことはないでしょう。また今後の転職にも役立つはずです。

多くの場合は「空白期間が長引いたから早く再就職しなければならない」という心理が働きやすいですが、空白期間が一年空いていたら、大げさかもしれませんが1年3ヶ月でも1年6ヶ月でもそこまで印象は変わりません。

その盲点をついて、お金に余裕があれば空白期間を続けながら資格取得などにチャレンジすることで、転職の成功率を高められるでしょう。資格は就職したい職種と親和性の高いものが役立ちます。

人手の足りない小さな会社に就職する

「どうしても大手に行きたい」とこだわると、空白期間が転職活動によって長引きやすい傾向にあります。しかし大手にこだわらなくても、中小企業や零細企業には魅力的な企業はたくさんあります。

たとえば中小企業といっても、ニッチな分野でダントツの技術力を持ち、世界シェアトップの企業もあったり、地域に根付いた老舗企業で無借金経営かつ福利厚生が充実しているケースもあったりします。

ただ、中小企業や零細企業に入社できるのは、即戦力の人材に限ります。昨今、就労人口の低下と大手に労働力が集まっていて人手不足が加速しているため、中小企業や零細企業には転職者を一から育てる時間がないからです。

空白期間があって、今すぐにでも就職したい場合は、中小企業や零細企業といった小さな会社に焦点をしぼり、選考を受けてみてはいかがでしょうか。

人手不足の状況もあり、中小企業や零細企業は転職者に寛容です。特に人手の足りない小さな会社であれば採用される確率は高いといえます。

面接では「即戦力の人材になれる自信がある」と意欲をアピールするのが、面接でのワンポイントアドバイスです。

長い空白期間が不安なら転職エージェントを活用する

空白期間が長いけれど、少しでも待遇が良い企業に転職したい…そういった場合には、転職エージェントを活用するのがオススメです。

そもそも待遇の良い企業は転職先としても人気であり、競争が激しくなります。そのような中、空白期間が長いと書類審査だけで落とされる可能性もあります。

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ABOUT ME
大島大地
福岡県出身。法政大学卒業後、国内大手電子部品メーカーへ新卒入社。法人営業として、国内大手電気メーカーに携わる。その後、従業員数十名規模のWeb企業にてSEO・Webディレクション業務に従事。2021年2月にウェブココル株式会社に最高執行責任者(COO)として就任し、現在に至る。大手からベンチャー企業に転職した経験を活かして、転職情報を届けています。